壊れたオーディオの処分方法｜値段がつく場合の見分け方

壊れたオーディオの処分方法

壊れた機器も、動作品と同じ方法で手放せます。自治体の回収では動作の有無を問いません。

多くのオーディオ機器は小型家電リサイクル法の対象品目にあたります。施行令の第1条第5号には「デジタルオーディオプレーヤー、ステレオセットその他の電気音響機械器具」が挙げられており、故障の有無は関係しません。

家電リサイクル法の対象はエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の4品目です。壊れたオーディオ機器はこの4品目に含まれません。

自治体回収と費用

自治体の粗大ごみは、一辺の長さや重量で手数料の区分が決まります。故障による減額や割増はありません。

小型家電回収は、公共施設や量販店に設置された回収ボックスを使う方法です。投入口は30cm四方程度の自治体が多く、DAPやポータブルアンプ、小型のDAC（デジタル信号をアナログの音声信号に変換する機器）が対象になります。

回収方法は自治体ごとに異なります。ボックス回収のほか、拠点回収、イベント回収、粗大ごみからの選別回収など、複数の方式が併用されています。

リチウムイオン電池を内蔵する機器は、別の区分になる自治体があります。膨らんだ電池は発火のおそれがあるため、無理に取り出さず、自治体の案内に従ってください。

申込手順はオーディオを粗大ごみに出す手順、制度の仕組みはオーディオのリサイクルと再資源化で説明しています。

壊れていても値段がつく場合

修理で回復する故障、部品の需要がある機種、生産が終了して入手しにくい型番は、金額がつきます。判断の分かれ目は、症状よりも機種の需要です。

修理で回復しやすい症状には、次のようなものがあります。

• ヒューズ切れによる電源不良
• 電源スイッチやセレクターの接点不良
• ボリュームを回したときのガリ音
• リレーの動作不良による無音
• スピーカーのウレタンエッジの劣化
• CDプレーヤーのトレイが開かない症状

反対に、水没した機器、基板が焼損した機器、雷でトランスが焼けた機器は、金額がつきにくくなります。

外装のへこみや擦れは減額の対象ですが、買取をお断りする理由にはなりません。動作しない機器の扱いは故障・動作不良のオーディオ買取をご覧ください。

部品取りとしての需要

部品取りとしての需要は、生産が終了した機種で高くなります。同じ型番の修理を続けている方が、交換部品を求めるためです。

需要が高い部品には、次のものがあります。

• スピーカーのユニット（ウーファー、スコーカー、ツイーター）
• 真空管アンプの出力トランスと電源トランス
• レコードプレーヤーのトーンアームとモーター
• カセットデッキのヘッドとキャプスタン
• 生産が終了した専用リモコンと純正スタンド

外装が傷んでいても、内部の部品が生きていれば評価が付きます。ジャンク扱いで手放す前に、型番をお知らせください。

ジャンク品の査定基準はジャンク品のオーディオ買取にまとめています。

売却と処分の判断基準

判断は、型番が読み取れるかどうかから始めてください。型番がわかれば、金額がつくかどうかを事前にお伝えできます。

次の3つの条件のうち2つ以上に当てはまる場合、査定にお出しになる価値があります。

1. 国内外の専業メーカーが製造した単品コンポーネントである
2. 量販店向けの廉価モデルではなく、単品売りの中級機以上として販売されていた
3. 生産が終了して入手しにくくなっている

当てはまらない場合は、自治体の回収に出す方が手間が少なく済みます。当社では、金額がつかない機器を無理に引き取ることはありません。

出張買取をご利用の場合、古物営業法第14条第1項により、お引き取りはお客様のご自宅またはご滞在先に限られます。

出張買取は訪問購入として特定商取引法の適用を受けます。法定書面をお受け取りになった日から8日間、書面または電磁的記録でクーリング・オフができ、その間の引渡しも拒めます。費用は当社が負担します。

査定をご依頼いただいた品物以外について、その場で勧誘することはありません。不招請勧誘と再勧誘は行わない方針です。