オーディオ買取|品目・選び方・流れ・対応エリア
スピーカーやアンプからネットワークプレーヤーまで、オーディオ機器を幅広く買取しています。このページでは、対象品目、売り方の選び方、査定の流れ、対応エリアをご案内します。
ネットワークプレーヤー、トランスポート、
ミュージックサーバー。
ハイエンド機を、専門の査定スタッフが
1台ずつ評価します。
型番と付属品、ファームウェアの世代、クロック入力の有無や電源部の構成まで確認したうえで金額をお出しします。実際にネットワークへつなぎ、再生できるところまで見てから判断します。
- 41店舗全国の店頭で現物を確認できます
- 3つの方法出張・宅配・店頭からお選びいただけます
- 古物商許可東京都公安委員会 第305590806398号/古物営業法に基づき本人確認を行います
買取対象の機器と品目
スピーカーやアンプから、ネットワークプレーヤー、ミュージックサーバー、DAC、クロックまで。単体コンポーネントを中心に、周辺機器まで一括でお預かりします。
出張・宅配・店頭の選び方
大型機は出張で。小型機は宅配で。急ぎなら店頭で。どの方法でも査定基準は同じです。
なぜ、専門店だと評価が変わるのか

ネットワーク機器は、外装だけでは金額が決まりません。ファームウェアの世代、対応する配信サービス、クロック入力、電源部の構成まで見て、実際に再生できるところまで確認してから金額を出します。
査定は全国41店舗どこでも同じ基準表。市場評価・動作状況・外装・付属品の4項目に分けて、内訳ごとにご説明します。
査定から入金までの流れ
申込・査定・本人確認・入金の4ステップ。宅配買取なら、発送から入金まで最短3営業日です。
-

お申込み
電話・LINEで
お電話0120-655-301またはLINEで、品目・型番・状態をお知らせください。窓口のご案内はお問い合わせにまとめています。
-

査定
実機を確認
オーディオ専門の査定スタッフが実機を確認し、本体評価・付属品・動作状況の内訳をご説明します。
-

本人確認とご契約
古物営業法に基づく
古物営業法15条1項に基づく本人確認を行います。書類でご提示いただくのは氏名・住所・生年月日で、職業は口頭でお伺いします。出張買取では法定書面を交付します。
-

お支払い
最短当日
店頭・出張はその場で現金、宅配買取はご本人名義の口座へ金融機関の3営業日以内にお振り込みします。
査定額にご納得いただけない場合は、どの段階でもお断りいただけます。
全国41店舗と対応エリア
全国41店舗を拠点に、出張と宅配で47都道府県に対応。お近くに店舗がなくても、ご自宅からそのまま売却できます。
離島や山間部は、担当店舗からの距離により訪問日と費用のご相談をお願いする場合があります。出張買取での品物のお受け取りは、古物営業法(第14条第1項)によりお客様のご自宅またはご滞在先に限られます。査定をご依頼いただいた品物以外を、その場で勧めることはありません。
買取実績と査定事例
金額の目安は買取価格表で。個別の成約事例は、お客様の同意をいただけたものから順に公開します。
よくある質問
査定や出張の費用はかかりますか?
査定料・出張料・宅配キット代・キャンセル料はいただきません。査定だけのご依頼でも費用は発生しません。
ただし、離島および対応エリア外への訪問、総重量40kgを超える大型品の宅配は、事前にお見積りのうえ実費をご相談する場合があります。金額をご提示する前に作業へ着手することはありません。
査定額に納得できない場合は断れますか?
お断りいただけます。査定額をご提示したうえで、売却の可否を決めていただきます。
宅配買取でお断りになった場合の返送料は当社が負担します。出張買取では、法定書面をお受け取りになった日から8日間のクーリング・オフと、物品の引渡しを拒む権利(特定商取引法58条の15)も適用されます。
出張・宅配・店頭のどれを選べばよいですか?
フロア型スピーカーやセパレートアンプなど、重量物や台数が多い場合は出張買取が向いています。手で持てる機器を1〜3点売る場合は宅配買取、当日中に現金を受け取りたい場合は店頭買取をお選びください。
ネットワークプレーヤーとサーバー、クロックをまとめて手放す場合も出張買取が便利です。配線の取り外しから搬出まで当社が行います。迷われる場合は品目と台数をお知らせください。
本人確認書類は何が必要ですか?
運転免許証、マイナンバーカード(表面のみ)、パスポート、住民基本台帳カード(写真付き)、在留カード、特別永住者証明書など、氏名・住所・生年月日が記載された公的書類を1点ご用意ください。古物営業法15条1項に基づく本人確認を行います。書類でご提示いただくのは氏名・住所・生年月日で、職業は口頭でお伺いします(古物営業法15条1項)。
宅配買取などの非対面取引では、書類のコピーの送付だけでは法令上の確認が終わりません。当社がご案内する方法でのご確認にご協力ください。
18歳未満でも売却できますか?
18歳未満の方からの買取は、各都道府県の青少年保護育成条例によりお断りする場合があります。年齢の確認は取引金額にかかわらず行います。
ご家族の機器を売却される場合は、名義人ご本人の同席、または委任状と名義人の本人確認書類をご用意のうえご依頼ください。












